検収ずれと前払費用を修正したEVMによる追加要員の投資判断
あるソフトウェア開発プロジェクトは、期間6か月、総予算（BAC）4,800万円で計画された。4か月目の月末時点で、PV=3,200万円、EV=2,880万円、AC=3,360万円と報告された。ただし、次の2点が判明している。(1) 検収基準でEVを計上しているが、完了済みで検収が翌月にずれた作業240万円がEVに含まれていない。この作業の実コストはACに含まれている。(2) ACには、来期分のライセンス料160万円の前払いが含まれている。プロジェクトマネージャは、このままの指標で判断する前に修正が必要と考えている。残作業は2か月分で、納期は変更できない。追加要員を投入すると、残期間のコストが300万円増える見込みである。残作業のうち20%は外部ベンダに依存し、ベンダの納期は変更できない。追加要員は社内リソースで、教育に2週間を要する。経営層はコスト超過より納期遅延を避けたいとしている。品質への影響も考慮する必要がある。
1. 修正後のPV、EV、ACを用いてCPIとSPIを計算し、報告値との差が生じた理由を説明せよ。
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修正後は、EV=2,880+240=3,120万円、AC=3,360-160=3,200万円、PV=3,200万円である。CPI=EV/AC=3,120/3,200=0.975、SPI=EV/PV=3,120/3,200=0.975となる。報告値はCPI=2,880/3,360=0.857、SPI=2,880/3,200=0.9であった。差の理由は、検収のずれにより出来高が過小に、前払ライセンスによりコストが過大に計上されていたことである。ただし、修正後もCPIとSPIは1未満であり、コスト超過と進捗遅れの傾向自体は残っている。
2. EACを計算し、追加要員300万円を投入すべきか判断せよ。納期優先の経営方針と品質リスクを考慮すること。
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EAC=AC+(BAC-EV)/CPI=3,200+(4,800-3,120)/0.975≒3,200+1,723=4,923万円で、約123万円の超過見込みである。追加要員を投入するとEACは約5,223万円となり、超過は約423万円に拡大する。進捗遅れはSPI=0.975から、6か月/0.975≒6.15か月、約4.6日の遅れと推定される。追加要員は教育に2週間を要し、残作業の20%はベンダ依存で短縮できないため、4.6日の遅れを確実に解消できるとは限らない。品質低下のリスクも高い。したがって、300万円の追加投入は費用対効果が低く、まず非クリティカルパスの短縮やベンダ成果物の前倒しで対応し、必要なら4〜5日の納期調整を交渉する。遅延 penalty が300万円を超える場合に限り追加要員を検討する。
3. EVMの指標をそのまま使うと誤判断につながる他の要因を2つ挙げ、モニタリング方法を提案せよ。
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1つは、出来高の質である。検収基準でも、完了した機能に欠陥が残っていれば、将来の手戻りコストがEVに反映されない。対策として、欠陥密度やレビュー指摘の傾向をEVMと並べて監視する。もう1つは、残作業の見積もり誤差である。ETCが楽観的だとEACが過小になる。対策として、残作業をWBS単位で再見積もりし、過去の類似タスクの実績生産性と比較する。また、クリティカルパス上のタスクの出来高を別途追跡し、全体SPIが良くても納期が危険なケースを検知する。マイルストーン・トレンド・チャートやアーンド・スケジュールの併用も有効である。