原価計算と管理会計の基礎
原価計算・管理会計では、費目別・部門別・製品別の原価計算、標準原価差異、CVP分析、直接原価計算、意思決定を問う。計算だけでなく、差異の意味と経営判断への利用が重要である。
原価計算の基礎
- 費目別計算では材料費、労務費、経費を把握する。部門別計算では補助部門費を配賦する。製品別計算には個別原価計算と総合原価計算がある。
- 標準原価計算では、価格差異と数量差異、賃率差異と時間差異、製造間接費差異を分析する。
- CVP分析では、限界利益＝売上高－変動費、損益分岐点売上高＝固定費÷限界利益率で計算する。
- 直接原価計算では固定費を期間費用とし、全部原価計算との利益差は在庫変動から生じる。
ワーク例
標準単価200、標準消費量10kg、実際単価210、実際消費量9.5kg、生産量100個とする。標準材料費は200×10×100＝200,000。実際材料費は210×9.5×100＝199,500。価格差異は（210－200）×950＝9,500の不利差異。数量差異は（950－1,000）×200＝10,000の有利差異。総差異は500の有利差異となる。理由は、価格差異は実際数量で、数量差異は標準単価で計算するからである。
失点しやすいポイント
- 生産量を掛け忘れる。
- 価格差異を標準数量で計算する。
- 有利・不利の符号を逆にする。
- 固定費を変動費に混入する。
- 直接原価計算の固定費を製品原価に含める。