Miyagi Entrance Social Studies study materials
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Miyagi Entrance Social Studies cheat sheet

Miyagi Entrance Social Studies · Keep the key ideas within reach.

Quick reference

地理的分野

  • 時差=経度差÷15。地球は24時間で360度自転するので経度15度につき1時間の差が生じる。日本標準時は東経135度の時刻を使うので、経度0度のロンドンとは9時間の時差がある。

  • 宮城県は東北地方の太平洋側に位置し、県庁所在地は仙台市。面積は約7,300km²で、北は岩手県、南は福島県、西は山形県・秋田県に接する。

  • 県の西縁を奥羽山脈が南北に走り、栗駒山・船形山・蔵王連峰などの山々が連なる。中部を北上川が南流し、仙台平野を形成している。

  • 気候は太平洋側気候。夏に北東風のやませが吹くと気温が下がり冷害や霧の原因になる。冬は雪が少なく乾燥するが、内陸部は寒暖の差が大きい。

  • 三陸海岸は山地が沈水してできたリアス海岸で、湾内は波が穏やかなためカキ・ホタテ・ワカメの養殖が盛ん。気仙沼港はカツオ・マグロの水揚げで知られる。

  • 農業は仙台平野の稲作が中心で、仙台市周辺では野菜や花卉の近郊農業、県南部ではいちごの栽培も行われている。

  • 工業は仙台港周辺や東北自動車道沿いの内陸部に自動車関連工場が進出している。仙台市は東北地方最大の都市で、支店経済の特色ももつ。

  • 世界の気候は緯度と関連する。赤道付近は熱帯、日本を含む中緯度は温帯、高緯度は寒帯。雨温図は気温の山が7月ごろなら北半球と判断する。

  • 地形図の縮尺2万5千分の1では主曲線の間隔は10m。等高線の間隔が狭いほど傾斜が急で、広いほど傾斜がゆるやかである。

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歴史的分野

  • 時代区分の骨格:縄文→弥生→古墳→飛鳥(593年聖徳太子摂政)→奈良(710年)→平安(794年)→鎌倉(1192年、1185年説も)→室町(1338年)→戦国→安土桃山→江戸(1603年)→明治(1868年)。

  • 古代の東北:724年に多賀城が置かれ陸奥国府として東北支配の拠点となった。802年には坂上田村麻呂が胆沢城を築き、蝦夷の抵抗を抑えた。

  • 平安時代後期、奥州藤原氏が平泉を本拠に栄え、藤原清衡が中尊寺金色堂を建立。1189年、源頼朝の奥州合戦によって滅ぼされた。

  • 戦国〜江戸初期:伊達政宗が1601年に仙台城を築いて仙台藩を開き、1613年に支倉常長をローマへ派遣した(慶長遣欧使節)。

  • 江戸の三大改革:享保の改革(徳川吉宗)・寛政の改革(松平定信)・天保の改革(水野忠邦)。いずれも幕府財政の立て直しをねらった。

  • 明治の改革年表:1869年版籍奉還、1871年廃藩置県、1872年学制、1873年徴兵令・地租改正。中央集権国家の体制が整えられた。

  • 戦後の年表:1945年終戦、1946年日本国憲法公布、1947年施行・教育基本法制定、1951年サンフランシスコ平和条約、1956年日ソ共同宣言と国連加盟。

  • 世界史との対比:1776年アメリカ独立宣言、1789年フランス革命、1917年ロシア革命、第一次世界大戦1914〜18年、第二次世界大戦1939〜45年。

  • 文化の区分:飛鳥文化(仏教伝来)・天平文化(国分寺・東大寺)・国風文化(かな文字)・鎌倉文化(武士)・元禄文化(上方の町人)・化政文化(江戸の町人)。

Quick reference

公民的分野

  • 日本国憲法の三大原則は国民主権・基本的人権の尊重・平和主義。平和主義は前文と第9条(戦争の放棄・戦力の不保持・交戦権の否認)に表れている。

  • 人権の分類:平等権、自由権(精神・身体・経済)、社会権(25条生存権、26条教育を受ける権利、27条勤労権、28条労働三権)、参政権、請求権。

  • 三権分立:国会=立法(二院制)、内閣=行政(議院内閣制・連帯責任)、裁判所=司法(違憲審査制・三審制)。互いに抑制と均衡を図る。

  • 衆議院の優越:予算の先議、内閣不信任決議、条約の承認、法律案の再可決(出席議員の3分の2以上の賛成が必要)などで参議院より強い権限をもつ。

  • 選挙:18歳以上の国民に参政権。衆議院は小選挙区比例代表並立制、参議院は選挙区制と比例代表制。一票の格差の是正が課題となっている。

  • 地方自治は首長と地方議会の議員を住民が直接選ぶ二元代表制。条例の制定・改廃を求める直接請求には有権者の50分の1以上の署名が必要。

  • 市場経済では需要と供給が一致する価格(均衡価格)で取引される。独占・寡占や情報の偏りは市場の失敗を生み、消費者保護の必要性につながる。

  • 財政:歳入の中心は税収と公債。所得税は累進課税で所得の再分配を図る。消費税は低所得者ほど負担が重くなる逆進性が指摘される。

  • 国際社会:国際連合は1945年発足、安全保障理事会の5常任理事国は拒否権をもつ。ユニセフ・WHOなどの専門機関や、2015年のパリ協定も押さえる。