Nissho Bookkeeping Beginner Grade cheat sheet

貸借対照表は左側（借方）に資産、右側（貸方）に負債と純資産を配置し、資産＝負債＋純資産の関係が常に成立する。

損益計算書は収益から費用を差し引いて当期純利益を計算する。収益＞費用なら利益、費用＞収益なら損失。

借方（左）は資産の増加・費用の発生・負債および純資産の減少を表し、貸方（右）はその逆を表す。

取引は「資産・負債・純資産・収益・費用」の5要素のうち2つ以上が増減する事象であり、一方的な増減は取引として記録しない。

資産と費用は貸借対照表・損益計算書の借方側に、負債・純資産・収益は貸方側に集計される。

純資産は資産から負債を控除した正味財産であり、資本金・繰越利益剰余金などから構成される。

収益は資産の増加または負債の減少をもたらし、費用は資産の減少または負債の増加をもたらす。

複式簿記では1つの取引を最低2つの勘定に同じ金額で記録するため、借方合計と貸方合計は常に一致する。

仕訳は「日付・借方勘定・貸方勘定・金額・摘要」を記入する手続きで、まず取引を分析して増減する勘定を特定する。

仕訳帳から総勘定元帳へ金額を移すことを転記といい、日付・摘要・金額を元帳の該当勘定に記入する。

現金の増加は借方、減少は貸方。現金売上は「現金／売上」、現金仕入は「仕入／現金」と仕訳する。

商品を掛けで売り上げたときは「売掛金／売上」、掛けで仕入れたときは「仕入／買掛金」と仕訳する。

仕訳の金額は必ず借方合計＝貸方合計となり、一致しない場合は取引分析の誤りを示す。

総勘定元帳の各勘定は前月繰越や次月繰越で締め切り、残高を次期に引き継ぐ。

仕訳帳の摘要欄には取引の内容を簡潔に記入し、後日の照合や監査の手がかりとする。

転記漏れや金額の誤記は試算表の貸借不一致や合計額の誤りとして発見されることが多い。

現金勘定には硬貨・紙幣・他人振出小切手・送金小切手・郵便為替証書など、通貨代用証券も含める。

小切手を振り出したときは「買掛金／当座預金」などと仕訳し、現金勘定は使わない。

普通預金・当座預金は預金の増加を借方、減少を貸方に記録する。当座借越は負債として処理する。

小口現金は定額資金を前払いし、使用の都度、小口現金係が小口現金出納帳に記入する。

小口現金の補給は「小口現金／当座預金（または現金）」と仕訳し、小口現金勘定の残高は定額に戻る。

決算時に小口現金の未精算額があれば、その内容に応じて費用または資産に振り替える。

現金過不足が生じたときは「現金／現金過不足」で処理し、決算までに原因が判明しない場合は雑益または雑損に振り替える。

預金利息は「普通預金／受取利息」と仕訳し、法人税等の源泉徴収額は租税公課として処理する。

三分法では商品の仕入を「仕入」、売上を「売上」、在庫を「繰越商品」の3つの勘定で処理する。

売上原価＝期首商品棚卸高＋当期仕入高－期末商品棚卸高。決算整理でこの式に基づき仕入勘定を修正する。

返品を受けた場合、売上側は「売上／売掛金（または現金）」、仕入側は「買掛金／仕入」と仕訳する。

仕入諸掛り（引取運賃など）は仕入原価に含め、売上諸掛り（発送運賃など）は販売費及び一般管理費の「発送費」として処理する。

掛け売上の回収は「現金（または当座預金）／売掛金」、掛け仕入の支払は「買掛金／現金（または当座預金）」と仕訳する。

売上割戻しは売上の減少として「売上／売掛金」、仕入割戻しは仕入の減少として「買掛金／仕入」と処理する。

クレジット売上は販売手数料を販売費及び一般管理費に計上し、残額をクレジット売掛金として処理する。

決算整理で売上原価を売上勘定へ振り替える方式（売上原価対立法）と仕入勘定で処理する方式がある。

売掛金・買掛金は商品売買から生じる債権・債務であり、未収入金・未払金は商品以外の取引から生じる。

未収収益は当期に発生した収益で未回収のもの、前払費用は当期に支払った費用で翌期以降に属するものを表す。

未払費用は当期に発生した費用で未払いのもの、前受収益は当期に受け取った収益で翌期以降に属するものを表す。

貸付金は資産、借入金は負債として処理し、利息は受取利息・支払利息として計上する。

約束手形を受け取ったときは「受取手形／売掛金」、振り出したときは「買掛金／支払手形」と仕訳する。

貸倒れの見積りは決算整理で「貸倒引当金繰入／貸倒引当金」と計上し、差額補充法または洗替法で処理する。

実際に貸倒れが生じたときは貸倒引当金を取り崩し、不足額は貸倒損失として処理する。

電子記録債権・電子記録債務は、発生時にそれぞれ資産・負債として計上する。

固定資産の取得原価には購入代価のほか、引取運賃・据付費・登記費用など付随費用を含める。

減価償却は取得原価を耐用年数にわたり費用配分する手続きで、土地は償却しない。

定額法の減価償却費＝（取得原価－残存価額）÷耐用年数。毎期同額を計上する。

定率法の減価償却費＝期首未償却残高×償却率。償却率は耐用年数に応じて法定される。

決算整理仕訳は「減価償却費／減価償却累計額」とし、累計額は資産の控除項目として貸借対照表に表示する。

期中取得の固定資産は、月割りで当期分の減価償却費を計算する。

固定資産を売却したときは、帳簿価額と売却価額の差額を固定資産売却益または固定資産売却損として処理する。

少額の固定資産は取得時に費用処理する方法（少額減価償却資産の特例など）がある。

試算表は総勘定元帳の各勘定残高を集計し、借方合計と貸方合計が一致するかを確認する表である。

合計試算表は各勘定の借方合計・貸方合計を、残高試算表は各勘定の残高を表示する。

試算表で貸借が一致しても、取引の記入漏れや重複記入、逆仕訳などの誤りは発見できない。

決算整理事項には、売上原価の算定、貸倒引当金の設定、減価償却、費用・収益の見越し繰延べ、現金過不足の処理などがある。

決算整理仕訳を総勘定元帳に転記した後に、修正後試算表を作成して貸借一致を確認する。

売上原価の算定では「仕入／繰越商品」と「繰越商品／仕入」の2つの仕訳で期首・期末棚卸高を処理する。

決算振替仕訳では収益・費用を損益勘定へ振り替え、当期純利益を繰越利益剰余金へ振り替える。

精算表は試算表・決算整理仕訳・損益計算書・貸借対照表の各欄を一表にまとめ、決算手続きを検証する。