歴史的分野 - 近代から現代
明治維新から第二次世界大戦、戦後復興・高度経済成長、冷戦終結までを、年代の流れと国際関係の因果で問う分野である。条約と領土の変化、選挙権の拡大が頻出する。
流れの骨格
- 明治維新：五箇条の御誓文（1868）、廃藩置県（1871）、学制・徴兵令・地租改正（1873）、殖産興業。
- 立憲政治：自由民権運動、大日本帝国憲法（1889公布）、帝国議会（1890）。
- 対外戦争：日清戦争（1894）→下関条約、日露戦争（1904）→ポーツマス条約、韓国併合（1910）。
- 大正デモクラシー、普通選挙法（1925）、世界恐慌（1929）、満州事変（1931）、国際連盟脱退（1933）、日中戦争（1937）、太平洋戦争（1941）、ポツダム宣言受諾（1945）。
- 戦後：日本国憲法（1946公布・1947施行）、サンフランシスコ平和条約（1951調印・1952発効）、日ソ共同宣言（1956）、高度経済成長、オイルショック（1973）、プラザ合意（1985）。
条約と領土の対応（例）
下関条約では清から台湾・澎湖諸島を獲得し、遼東半島はいったん獲得したが三国干渉で返還した。ポーツマス条約ではロシアから南樺太を得たが賠償金は取れなかった。サンフランシスコ平和条約では朝鮮の独立を承認し、台湾・澎湖・南樺太・千島を放棄した。 「領土を拡大した順」なら下関（1895）→ポーツマス（1905）。賠償金の有無が逆になる点が問われやすい。
失点しやすいところ
- 昭和元年＝1926年、昭和は64年1月7日までという換算の誤り。
- 満州事変→国際連盟脱退→日中戦争→太平洋戦争の順序の混同。
- 選挙権の拡大：制限選挙→普通選挙（1925、満25歳以上男子）→婦人参政権（1945法改正）→18歳（2016）。
- 高度経済成長とオイルショックの前後関係を取り違える。