Tochigi Public High School Entrance Examination - Social Studies study guide

地理的分野 - 世界の様々な地域

地理的分野 - 日本の様々な地域

日本の地方区分・都道府県の位置を土台に、自然環境・人口・産業の地域差を、栃木県を含む関東地方の具体例とともに問う分野である。統計の数値を読み取る問題も多い。 北海道・東北・関東・中部・近畿・中国・四国・九州の8地方区分（中国と四国をまとめて7地方とする資料もある）。 都道府県は47（1都1道2府43県）。県名と県庁所在地名が異なる県として栃木県（宇都宮市）、群馬県（前橋市）、山梨県（甲府市）、愛媛県（松山市）、沖縄県（那覇市）など。 栃木県は関東地方北部の内陸県で、面積は約6,400km²、人口は約190万人。 北部に那須岳や日光の山地、中南部に関東平野が広がり、鬼怒川・那珂川・渡良瀬川（利根川水系）が流れる。気候は内陸性で気温の年較差が大きい。 農業：いちご（「とちおとめ」など）とかんぴょうの生産量は全国1位。那須野が原では那須疏水を用いた開拓の歴史がある。 工業・伝統産業：宇藤宮や真岡などの内陸型工業団地、益子焼。 公害史：足尾銅山の鉱毒事件と田中正造の国会追及。渡良瀬遊水地は治水と環境保全の場で、栃木・群馬・埼玉・茨城の4県にまたがる。 人口約190万人、面積約6,400km²とすると、人口密度＝1,900,000÷6,400≒297人/km²。全国平均（約330人/km²）をやや下回る。「人口÷面積」の順序と、人/km²という単位を確認する。 「栃木県の県庁所在地は栃木市」と誤解する。 内陸県（栃木・群馬・埼玉・山梨・長野・岐阜・滋賀・奈良の8県）と海に面する県の混同。 雨温図で日本海側（冬に降水量が多い）と太平洋側を取り違える。 統計の年次が異なる資料をそのまま比較してしまう。. 栃木県は内陸県で県庁所在地は宇都宮市、面積約6,400km². 人口密度は人口÷面積で求め、単位は人/km².

歴史的分野 - 古代から近世

歴史的分野 - 近代から現代

公民的分野 - 現代社会と政治

公民的分野 - 経済と国際社会

市場の価格が決まる仕組み、金融と財政の役割、円高・円安と貿易の関係を、計算を交えて説明できるかが問われる分野である。用語の暗記より「どちらが得か」を筋道立てて判断する力が要る。 需要曲線は右下がり、供給曲線は右上がり。交点が均衡価格。 価格が上がれば需要は減り供給は増えるため超過供給となり、価格は下がる。この価格の働きが資源の配分を調整する。 競争の制限（独占・寡占）には独占禁止法で対処し、消費者保護として消費者契約法・景品表示法がある。 日本銀行は発券銀行・政府の銀行・銀行の銀行。政策金利や公開市場操作で金融政策を行う。 直接税（所得税・法人税・住民税）と間接税（消費税）。所得税は累進課税。 財政の役割は公共財の供給、所得の再分配、景気の調整。財源として国債が発行される。 1ドル＝150円のとき、20万円で買える外貨は200,000÷150≒1,333ドル。1ドル＝120円の円高になると約1,667ドル買え、輸入品は割安になる。逆に1ドル＝160円の円安では輸入品の円建て価格が上がる。 判断の手順は「外貨建て価格×為替レート＝円建て価格」に戻ること。円高は輸入に有利・輸出に不利、円安はその逆である。 「円高＝輸出に有利」と逆に覚える。 比較優位と絶対優位を混同する（国際分業は比較優位で説明する）。 GDPは一定期間に国内で生み出された付加価値の合計であり、海外で得た利益を含むGNPとは異なる。 消費税（間接税）と住民税（直接税）の分類を逆にする。. GDPは国内で生み出された付加価値の合計（GNPとは別）.

資料活用・総合

統計表・グラフ・年表・地図などの資料から根拠を読み取り、地理・歴史・公民の知識と結びつけて判断する総合問題である。知識の単独再生ではなく「なぜその選択肢か」を資料の数値で説明できるかが試される。 棒グラフは量の比較、折れ線グラフは推移、円グラフは割合（合計100%）、帯グラフは構成比の変化、積み上げグラフは内訳と合計を同時に示す。 必ず「いつ・どこ・誰を対象とした統計か」を確認する。年次が異なる資料をそのまま比較しない。 割合は「全体×割合」で実数を出す。百分率（%）と千分率（‰）を混同しない。 政治・外交・文化の3層に分けて読むと同時代の関連が見える。世紀の変換は「1990年＝20世紀、2001年＝21世紀」。 ある市の人口が20年前は8万人、現在は10万人。増加率は（10万－8万）÷8万×100＝25%。「2万人増えたから20%」としないこと。増加率の分母は変化前の値である。 さらに現在の65歳以上人口が2万5千人なら高齢化率は2.5万÷10万＝25%となり、21%以上の「超高齢社会」にあたる。 5万分の1の地図上の2cmは、2cm×50,000＝100,000cm＝1km。地図上の長さに縮尺の分母をかけ、cm→m→kmへ桁を戻す手順を固定する。 資料に書かれていない推測で選択肢を選ぶ。 二つの資料を組み合わせる問題で片方しか見ない。 円グラフの「その他」を無視して割合を計算する。 増加率の分母を変化後の値にしてしまう。. 5万分の1の地図で2cmは1km（2cm×50,000＝100,000cm）.