歴史 - 近代・現代：改革の目的と条約の順序
近代・現代：目的と順序で整理する
明治維新から戦後復興までの範囲では、制度改革の目的と、外交・戦争の年表の前後関係がよく問われる。政策名を覚えるだけでなく、「何を解決するための政策か」を一言で説明できるようにする。
明治政府の政策
- 版籍奉還・廃藩置県で中央集権化を進めた。
- 学制・徴兵令・地租改正で国民を把握し、財源を確保。地租改正は地価を基準に現金で納めさせた。
- 殖産興業：官営模範工場をつくり、のちに民間へ払い下げた。
- 自由民権運動を経て、1889年に大日本帝国憲法、翌年に帝国議会。
戦争と条約
日清戦争(下関条約)・日露戦争(ポーツマス条約)を経て国際的地位が上がる。第一次世界大戦、満州事変から日中戦争、太平洋戦争へ。1945年の敗戦後、農地改革・財閥解体・労働三法の制定、1946年の日本国憲法公布、1951年のサンフランシスコ平和条約と日米安全保障条約、1956年の国際連合加盟。
例題で確認
条約改正が進んだ順序を説明せよ。 明治政府の課題は欧米と対等な関係を築くことだった。まず領事裁判権の撤廃が焦点となり、陸奥宗光の交渉で1894年に調印、1899年に施行。次に関税自主権の一部回復を青木周蔵が進め、最後に小村寿太郎が1911年に完全回復を達成した。順序を問う出題では、条約の内容と担当者をセットで確認する。
失点しやすいところ
日清・日露の講和条約名の混同、地租改正と徴兵令の目的の混同、戦後の条約の年と順序、憲法公布と施行の年の混同。