Niigata Public High School Entrance Examination - Social Studies cheat sheet
Niigata Public High School Entrance Examination - Social Studies · Keep the key ideas within reach.
地理的分野:世界と日本の地理
緯度と気候:赤道付近は熱帯、緯度30度前後は亜熱帯、60度前後は冷帯。日本の大半は温帯で、北海道は冷帯(亜寒帯)に属する。
時差の計算:経度15度で1時間。東経同士は差を引き、東経と西経は和をとる。日本標準時は東経135度の子午線を基準とする。
雨温図の判別:北半球の気温は7月が最高、南半球は1月が最高。降水量が夏に多い地中海性気候は、南半球では1月に乾燥する点に注意。
日本の平野と河川:利根川は流域面積が日本最大で坂東太郎とも呼ばれ、信濃川は全長が日本最長。扇状地は扇頂で礫、扇央で砂礫、扇端で細粒物が堆積し湧水が見られる。
工業地帯:中京工業地帯は自動車など機械工業の出荷額が最大。京浜工業地帯は印刷・出版など都市型工業が集積する。北九州は鉄鋼業から発展した。
農業区分:稲作は東北・北陸で盛んで、米の生産量は新潟県が上位。促成栽培は宮崎・高知など温暖な地域、抑制栽培は長野・群馬など冷涼な高冷地で行う。
人口と都市:日本の人口は2008年頃をピークに減少。東京圏(東京・神奈川・埼玉・千葉)への一極集中が進み、地方では過疎化が進行した。
世界の宗教と分布:イスラム教は西アジア・北アフリカ・中央アジア、キリスト教はヨーロッパ・南北アメリカ、ヒンドゥー教はインド・ネパール、仏教は東南アジア・東アジアに多い。
地図の図法:メルカトル図法は角度が正しく海図に適するが高緯度ほど拡大。正距方位図法は中心からの距離と方位が正しく、航空路の表示に使う。
歴史的分野:日本の歴史と世界の歴史
年代整序の基準:縄文→弥生→古墳、飛鳥(聖徳太子の摂政593年、十七条の憲法604年、大宝律令701年)、奈良(710年平城京)、平安(794年平安京)。
鎌倉幕府:1192年源頼朝が征夷大将軍に。御家人と御恩・奉公の関係、承久の乱(1221年)後に六波羅探題を設置。元寇は文永の役1274年・弘安の役1281年。
室町から戦国:1336年建武式目、1392年南北朝合一。応仁の乱(1467年)以降戦国時代へ。1543年鉄砲伝来、1549年キリスト教伝来(ザビエル)。
江戸幕府:1603年徳川家康。武家諸法度・参勤交代で統制し、1639年鎖国完成。享保の改革(徳川吉宗)、寛政の改革(松平定信)、天保の改革(水野忠邦)。
開国と近代化:1853年ペリー来航、1854年日米和親条約、1858年日米修好通商条約(領事裁判権・関税自主権なし)。1868年明治維新、1889年大日本帝国憲法発布。
世界史の対比:フランス革命1789年、産業革命は18世紀後半のイギリスで開始、アメリカ独立宣言1776年、ロシア革命1917年。第一次世界大戦1914〜18年、第二次世界大戦1939〜45年。
戦後史:1945年ポツダム宣言受諾、1947年日本国憲法施行、1951年サンフランシスコ平和条約・日米安全保障条約、1956年日ソ共同宣言と国連加盟。
経済の歩み:1960年代の高度経済成長、1971年ニクソン・ショック、1973年第一次オイルショック、1985年プラザ合意による円高、1990年代のバブル崩壊と失われた10年。
史料の読み分け:一次史料(当時の日記・公文書)と二次史料(後世の編纂物)を区別し、成立年代・作者・目的を確認してから内容を評価する。
公民的分野:現代社会・政治・経済・国際社会
日本国憲法の三大原則:国民主権、基本的人権の尊重、平和主義。第9条は戦争放棄・戦力不保持・交戦権否認を定める。
権利の分類:平等権・自由権(精神・身体・経済)・社会権(生存権・教育を受ける権利・労働基本権)・参政権・請求権。公共の福祉による制約を受ける。
統治機構:国会は国権の最高機関で唯一の立法機関、衆参両院。内閣は行政権を持ち、衆議院の内閣不信任決議に対し10日以内に衆議院解散か内閣総辞職。裁判所は司法権を持ち、違憲立法審査権を有する。
選挙制度:衆議院は小選挙区比例代表並立制、参議院は選挙区と比例代表。選挙権は満18歳以上、被選挙権は衆議院満25歳・参議院満30歳以上。
市場と価格:需要曲線は右下がり、供給曲線は右上がり、交点が均衡価格。需要増で価格上昇、供給増で価格下落。独占・寡占では価格がつり上がりやすい。
金融と財政:日本銀行は発券銀行・政府の銀行・銀行の銀行の3つの役割を持ち、金融政策で景気を調整する。財政は租税が主な収入で、累進課税は所得税に適用される。
経済主体とGDP:家計・企業・政府が三つの経済主体。GDPは一定期間に国内で生み出された付加価値の合計で、名目GDPを物価指数で調整したものが実質GDP。
国際社会:国際連合は1945年発足、安全保障理事会は常任理事国5か国を含む15か国。WHO・UNESCO・UNICEFなどの専門機関・補助機関の役割を区別する。
円高・円安の判断:円高は輸入品価格の下落・輸出企業の採算悪化、円安は輸出に有利で輸入物価を押し上げる。為替は外国為替市場の需給で決まる。