Oita Public High School Entrance Examination - Social Studies cheat sheet

緯度1度は約111km。経度1度の距離は緯度が高いほど短くなり、赤道上で約111km、緯度60度では約半分になる。

標準時子午線は経度15度ごとに1時間差。東経135度(日本標準時)と東経0度(グリニッジ)の差は9時間で、日本が9時間進んでいる。

時差の計算: 経度差÷15=時差。東経同士は差、東経と西経は和をとる。日付変更線(ほぼ180度)を東から西へ越えると日付が1日進む。

正距方位図法は中心からの距離と方位が正しいが面積は不正確。メルカトル図法は角度が正しく海図向きだが高緯度ほど面積が拡大。モルワイデ図法は面積が正しい。

世界の気候: 赤道付近は熱帯(年中高温)、緯度20〜30度付近は砂漠気候、大陸西岸40〜60度は西岸海洋性気候、大陸東岸は季節風の影響で温帯湿潤気候。

ケッペンの気候区分は植生に注目した区分。A熱帯・B乾燥帯・C温帯・D冷帯(亜寒帯)・E寒帯の5つで、乾燥帯は降水量、寒帯は気温で区分する。

世界人口は約80億人。アジアが約6割を占め、人口増加率が高いのはアフリカ、減少が進むのはヨーロッパや東アジア。

六大陸はユーラシア・アフリカ・北アメリカ・南アメリカ・オーストラリア・南極。三大洋は太平洋・大西洋・インド洋で、太平洋が最大。

宗教分布: キリスト教はヨーロッパ・南北アメリカ、イスラム教は西アジア・北アフリカ・中央アジア、ヒンドゥー教はインド、仏教は東南アジア・東アジア。

日本の位置: 北緯約20〜46度、東経約122〜154度。国土面積は約38万km²で世界60位前後、排他的経済水域は国土の約10倍。

日本の気候は北海道・日本海側・太平洋側・瀬戸内・南西諸島などに区分。冬は日本海側で雪、夏は太平洋側で雨が多い季節風の影響による。

日本の農業: 稲作の中心は東北・北陸。米の生産調整(減反)で作付面積は減少し、食料自給率(カロリーベース)は約38%。

日本の工業: 太平洋ベルトに集中。1970年代以降、工場は海外移転が進み、国内は機械・輸送機械など高付加価値型へ。

世界の地域区分の例: 東南アジアは赤道付近の熱帯雨林気候と季節風の影響を受けるモンスーン気候。ASEANは10か国。

EUはヨーロッパの経済統合。共通通貨ユーロを導入する国と未導入国があり、加盟国間の移動が自由化されている。

アフリカはサハラ砂漠以南で熱帯・乾燥帯が広がり、モノカルチャー経済からの脱却が課題。人口増加率が世界で最も高い地域。

南アメリカはアンデス山脈とアマゾン川流域が特徴。ブラジルは大豆・鉄鉱石などを輸出し、日本へも輸出が多い。

オセアニアはオーストラリア・ニュージーランドと太平洋の島々。オーストラリアは鉄鉱石・石炭・羊毛の輸出が盛ん。

四大文明: メソポタミア(チグリス・ユーフラテス川、くさび形文字)、エジプト(ナイル川、象形文字)、インダス(インダス川、計画都市)、中国(黄河・長江、甲骨文字)。

弥生時代に稲作と金属器が伝わり、邪馬台国の卑弥呼が239年に魏へ使いを送る(『魏志倭人伝』)。

古墳時代に大和政権が成立。聖徳太子(厩戸皇子)は603年冠位十二階、604年十七条の憲法を定め、607年小野妹子を隋へ派遣。

645年大化の改新で中大兄皇子と中臣鎌足が蘇我氏を倒す。701年大宝律令で律令国家が整う。

710年平城京遷都、794年平安京遷都。奈良時代は墾田永年私財法(743年)で荘園が発生。

平安時代: 藤原道長・頼通の摂関政治、白河上皇の院政。894年菅原道真の建議で遣唐使廃止。

鎌倉幕府は1192年源頼朝が征夷大将軍に。御恩と奉公の封建制度、1232年御成敗式目(貞永式目)。

元寇(文永の役1274年・弘安の役1281年)は御家人の負担増を招き幕府衰退の一因に。1338年足利尊氏が室町幕府を開く。

世界史: 476年西ローマ帝国滅亡、622年ヘジュラ(イスラム教成立)、十字軍は11〜13世紀、モンゴル帝国は13世紀にユーラシアを結ぶ。

1467年応仁の乱で戦国時代へ。1543年種子島に鉄砲伝来、1549年ザビエルがキリスト教を伝える。

織田信長は桶狭間(1560年)・長篠(1575年)で勝利し楽市楽座を実施。豊臣秀吉は太閤検地と刀狩で兵農分離を進める。

1600年関ヶ原の戦い、1603年徳川家康が江戸幕府を開く。武家諸法度・参勤交代で大名を統制。1639年鎖国完成(ポルトガル船来航禁止)。

江戸時代の産業: 新田開発・商品作物の栽培・問屋制家内工業。化政文化は江戸中心、元禄文化は上方中心。

1853年ペリー来航、1854年日米和親条約、1858年日米修好通商条約(領事裁判権・関税自主権なし)。1867年大政奉還。

明治維新: 1868年五箇条の御誓文、1871年廃藩置県、1873年徴兵令・地租改正、1889年大日本帝国憲法発布、1890年第一回帝国議会。

日清戦争(1894〜95年)で下関条約、日露戦争(1904〜05年)でポーツマス条約。1910年韓国併合。

第一次世界大戦(1914〜18年)で日本は日英同盟を理由に参戦。1919年パリ講和会議、1920年国際連盟成立。

第二次世界大戦: 1941年太平洋戦争開始、1945年ポツダム宣言受諾・終戦。1947年日本国憲法施行、1951年サンフランシスコ平和条約。

日本国憲法の三大原則は国民主権・基本的人権の尊重・平和主義。第9条は戦力の不保持と交戦権の否認を定める。

憲法改正は各議院の総議員の3分の2以上の賛成で発議し、国民投票で過半数を得て成立する。

基本的人権は平等権・自由権・社会権・参政権・請求権に分類。公共の福祉による制約を受ける。

国会は国権の最高機関で唯一の立法機関。衆議院と参議院の二院制で、衆議院に優越(予算・内閣不信任決議など)。

内閣は行政権を持ち、国会に対して連帯して責任を負う。衆議院で不信任決議が可決されると10日以内に解散か総辞職。

裁判所は司法権を持ち、違憲立法審査権を有する。三審制で、最高裁判所長官は天皇が任命する。

地方自治: 住民は直接請求権(条例制定・改廃、監査、解散、解職)を持ち、首長・議員の選挙権は18歳以上。

選挙制度: 衆議院は小選挙区比例代表並立制、参議院は選挙区制と比例代表制。一票の格差が課題。

市場では需要と供給が価格を決める。需要量>供給量なら価格上昇、逆なら下落。価格の自動調節機能を価格機構という。

企業の資金調達: 株式発行(株主に配当)、社債発行、銀行借入。株式会社は有限責任で株主は出資額の限度で責任を負う。

金融: 日本銀行は発券銀行・政府の銀行・銀行の銀行の3つの役割。公定歩合や公開市場操作で金融政策を行う。

GDPは国内総生産。名目GDPと実質GDPの差は物価変動。経済成長率は実質GDPの伸び率で測る。

財政: 歳入の柱は税収と国債。歳出は社会保障関係費が最大。財政赤字と国債残高が課題。

円高は輸入品が安く輸出に不利、円安は輸出に有利で輸入品が高くなる。為替は需給で変動する。

国際分業と貿易: 比較生産費説に基づき得意分野を分担。日本は工業製品輸出から海外現地生産へ移行。

国際連合は1945年発足。安全保障理事会の常任理事国5か国は拒否権を持つ。日本は非常任理事国を務めてきた。

持続可能な開発目標(SDGs)は2015年国連サミットで採択された17の目標。2030年が目標年。

グラフの種類: 棒グラフは量の比較、折れ線グラフは変化、円グラフは構成比、帯グラフは構成比の推移。目的に合ったグラフを選ぶ。

折れ線グラフは縦軸の目盛りに注意。0から始まっていないと変化が誇張されて見える。

資料の読み取り: 数値の最大・最小・変化の転換点を確認し、単位(万人・%・億円)と年次を必ず確認する。

複数資料の比較: 因果関係を断定せず相関にとどめる。相関と因果の混同に注意。

時差と日付: 東経どうしは経度差を15で割る。日付変更線を東から西へ越えると1日進む。

地図の縮尺: 縮尺1/25000の地図で4cmは実際に1km。縮尺が2倍になると面積は4倍。

年代計算: 西暦と元号の換算。明治=西暦-1867、大正=西暦-1911、昭和=西暦-1925、平成=西暦-1988、令和=西暦-2018。

統計の読み方: 割合(%)と実数(人)は異なる。母数の変化を確認せずに割合だけを比較しない。