Okayama Public High School Entrance Examination - Social Studies key terms

地球上の位置を表す座標。緯度は赤道を0度として南北をそれぞれ90度まで測り、経度は本初子午線を0度として東西をそれぞれ180度まで測る。両方を組み合わせて地点を特定する。

経度0度の基準となる線で、イギリスのロンドン郊外グリニッジ天文台を通る。ここから東を東経、西を西経と呼び、経度180度で日付変更線とほぼ重なる。

経度15度の差につき1時間生じる時刻のずれ。地球は24時間で360度自転するため、東にある地点ほど時刻が進んでいる。標準時を定めて国内の時刻を統一する国も多い。

国や地域が共通して用いる基準の時刻。多くの国は特定の経線を基準に決め、日本は東経135度の兵庫県明石市を通る経線を基準とする日本標準時を採用している。

気温と降水量の違いをもとに世界を区分したもの。熱帯・乾燥帯・温帯・冷帯・寒帯に分けられ、植生や農業、人々の生活様式の違いを理解する手がかりになる。

ドイツの気候学者ケッペンが考案した気候分類。気温と降水量の数値を基準に世界の気候を細かく区分し、樹木の有無や季節ごとの乾湿などを組み合わせて分類する。

季節によって風向きが大きく変わる風。夏は海洋から湿った風が吹いて多雨をもたらし、冬は大陸から乾いた風が吹く。南アジアや東アジアの農業に大きな影響を与える。

男女別・年齢別の人口の割合を棒グラフで表した図。富士山型・つりがね型・つぼ型などの形から、その国の人口構成や少子高齢化の進み具合を読み取ることができる。

出生率の低下で子どもの数が減る一方、平均寿命の伸びで高齢者の割合が高まる現象。労働力不足や社会保障費の増大など、経済や社会にさまざまな影響を及ぼす。

中緯度の上空を一年を通じて西から東へ吹く風。日本付近では上空を流れ、低気圧や高気圧が西から東へ移動する要因となる。ヨーロッパの気候にも影響する。

日本標準時の基準となる東経135度の経線。兵庫県明石市を通り、日本各地の時刻はこの経線をもとに統一されている。

日本は47の都道府県に分かれ、さらに北海道・東北・関東・中部・近畿・中国・四国・九州の八地方にまとめられることが多い。地形や産業の特色を整理する枠組みとなる。

人口が極端に減って地域社会の維持が難しくなる状態を過疎、人口や機能が一極に集中しすぎる状態を過密という。地方の衰退と大都市の混雑・住宅問題として現れる。

実際の距離を地図上でどれだけ縮めたかの割合。2万5千分の1や5万分の1が代表的で、縮尺が大きいほど詳しく、等高線の間隔から傾斜の急緩も読み取れる。

同じ標高の地点を結んだ線。線の間隔が狭いほど傾斜が急で、広いほど緩やかである。地形図から土地の起伏や谷・尾根の位置を読み取るときの基本になる。

川が山地から平地に出る所に土砂が積もってできる扇状形の地形が扇状地、河口付近に細かい土砂が積もってできる低平な地形が三角州。土地利用の違いも生じる。

メソポタミア・エジプト・インダス・黄河という大河の流域で起こった古代文明。灌漑農業や都市、文字の発達など共通する特色をもち、国家の成立につながった。

律と令という法典に基づいて政治を行う国家。日本では7世紀後半から8世紀にかけて整備され、天皇を中心とする中央集権的な支配の仕組みがつくられた。

平安時代に藤原氏が、天皇の外戚として摂政や関白の地位を独占し実権を握った政治。有力貴族が娘を天皇の后にして権力を維持した点に特色がある。

武士が実権を握り、幕府を開いて行った政治。鎌倉幕府以来、将軍と御家人の主従関係を基礎とし、室町・江戸へと続く武士中心の支配体制を指す。

江戸幕府が全国の藩を支配した政治の仕組み。将軍と大名の主従関係、石高による知行、参勤交代などを通じて、幕府が大名を統制し秩序を維持した。

江戸幕府がキリスト教の禁止や貿易の制限を通じて、対外関係を幕府の管理下に置いた政策。長崎の出島などを通じ、限られた相手との交流は続けられた。

18世紀後半のイギリスで始まった、機械と動力による生産への転換。紡績機や蒸気機関の発明により工場制機械工業が発達し、社会構造や世界の貿易を大きく変えた。

絶対王政を倒し、国民の権利や議会政治を確立した革命。イギリス革命、アメリカ独立革命、フランス革命などがあり、人権宣言や憲法の考え方に影響を与えた。

憲法に基づき、君主の権力も制限されて国民の権利が保障される政治。議会の承認を必要とする統治の仕組みで、近代国家の基本原則の一つとされる。

19世紀後半から列強が軍事力や経済力でアジア・アフリカを植民地化し、勢力を拡大した動き。市場や資源の獲得をめぐる対立が、後の二つの世界大戦の背景となった。

国民主権、基本的人権の尊重、平和主義という日本国憲法の三つの基本原理。憲法の条文全体を貫く考え方で、政治のあり方を方向づけている。

国の権力を立法・行政・司法の三つに分け、それぞれ別の機関に担わせて互いに抑制し合う仕組み。権力の集中を防ぎ、国民の権利を守ることを目的とする。

法律や命令などが憲法に違反していないかを裁判所が審査する権限。最高裁判所が終審として判断し、国民の権利を守る役割を果たす。

地域のことを地域の住民が自ら決めて行う仕組み。地方公共団体には条例を制定する権限や自治権が認められ、住民は選挙や直接請求で政治に参加できる。

財やサービスが市場での売買を通じて取引され、価格が需要と供給の関係で決まる経済の仕組み。価格の動きが資源の配分を調整する働きをもつ。

買いたい量と売りたい量の関係。一般に供給が需要を上回ると価格は下がり、需要が供給を上回ると価格は上がる。市場で価格が決まる基本的なしくみである。

病気・失業・高齢などで生活が不安定になった人を、国や地方公共団体が支える制度。社会保険・公的扶助・社会福祉・公衆衛生の四つに分けられる。

国や地方公共団体が行う収入と支出の活動。税収などの歳入と、公共事業や社会保障などの歳出からなり、景気や人口構成の変化に応じて政策が問われる。

国や地方公共団体が公共サービスを賄うために、法律に基づいて国民から徴収するお金。所得に応じて負担する累進課税など、負担の公平を図る仕組みがある。

国どうしが財やサービスを売買すること。各国が得意な生産に特化して交換することで、全体としてより多くの財を得られるという考え方を比較優位という。

外国通貨に対する円の価値の変化。円高は少ない円で多くの外貨を買える状態、円安はその逆で、輸出・輸入や海外旅行の費用に影響を与える。

折れ線・棒・円グラフなどの資料から、数値の変化や割合、他との比較を正確に読み取ること。単位や年次、凡例を確認し、複数の資料を組み合わせて考察する。