Kanagawa Entrance Social Studies cheat sheet

六大陸（ユーラシア・アフリカ・北アメリカ・南アメリカ・オーストラリア・南極）と三大洋（太平洋・大西洋・インド洋）を面積順に押さえる。

緯度と気温：緯度が高いほど気温が低い。赤道付近は熱帯、回帰線付近は乾燥帯が広がりやすい。

気候区分の判定順：①気温（最寒月平均気温）で寒帯→温帯/熱帯を分ける ②降水量で乾燥帯・湿潤を判断 ③季節配分で地中海性・西岸海洋性などを区別。

ケッペンの気候名と代表的都市：地中海性気候＝ローマ、西岸海洋性気候＝ロンドン、温暖湿潤気候＝東京、砂漠気候＝カイロ。

宗教と分布：キリスト教（ヨーロッパ・南北アメリカ）、イスラム教（西アジア・北アフリカ）、ヒンドゥー教（インド）、仏教（東南アジア・東アジア）。

人口：世界人口は約80億人。人口増加率が高いのはアフリカ、少子高齢化が進むのはヨーロッパ・東アジア。

時差の計算：経度15度で1時間。東経同士は差をとり、東経と西経は和をとり、経度差÷15で時差を出す。

国家と地域機構：EU（ヨーロッパ連合）、ASEAN（東南アジア諸国連合）、OPEC（石油輸出国機構）、NATO の加盟国例を区別する。

日本の位置：北緯20〜46度、東経122〜154度。標準時子午線は東経135度（兵庫県明石市）。

山地と平野：国土の約4分の3が山地・丘陵。平野は河川下流の沖積平野が多く、関東平野が最大。

気候区分：北海道（冷帯）、日本海側（冬に降雪多、夏に高温）、太平洋側（夏に雨多、冬に乾燥）、瀬戸内（年間を通じて雨少）、南西諸島（亜熱帯）。

農業：稲作は新潟・秋田など。促成栽培は高知・宮崎、近郊農業は関東、畜産は北海道・九州南部。

工業地帯：中京（自動車）、京浜（機械・印刷）、阪神（化学）、北九州（鉄鋼）、瀬戸内（石油化学・鉄鋼）。

交通：三大都市圏を結ぶ新幹線・高速道路。貿易は輸出が自動車・機械、輸入が原油・LNG・衣類。

人口分布：太平洋側の平野部に集中。過疎地域は中山間地・離島、過密は東京圏。

自然災害：地震（太平洋側・日本海側の活断層）、津波、台風、豪雨、火山（環太平洋火山帯に位置）。

年代の目安：縄文（約1万年前〜）、弥生（紀元前3世紀〜）、古墳（3〜7世紀）、飛鳥（592年〜）、奈良（710年〜）、平安（794年〜）。

中世：鎌倉幕府1185年（または1192年）成立、室町幕府1338年、応仁の乱1467年、戦国時代、安土桃山、江戸幕府1603年。

大陸の古代文明：メソポタミア（チグリス・ユーフラテス川）、エジプト（ナイル川）、インダス（インダス川）、黄河・長江。

日本の古代制度：律令制（大宝律令701年）、班田収授法、墾田永年私財法743年、平安の荘園公領制。

中世の交易：日宋貿易（平清盛）、勘合貿易（足利義満）、南蛮貿易（ポルトガル・スペイン）、琉球王国の中継貿易。

近世の統制：太閤検地、刀狩、楽市・楽座、鎖国（1639年ポルトガル船来航禁止）、武家諸法度、参勤交代。

世界の近世：ルネサンス、宗教改革1517年、大航海時代（コロンブス1492年、バスコ・ダ・ガマ1498年）、産業革命は18世紀後半。

日本の近代：ペリー来航1853年、日米和親条約1854年、日米修好通商条約1858年、明治維新1868年、大日本帝国憲法1889年、日清戦争1894年、日露戦争1904年。

第一次世界大戦1914〜18年、ロシア革命1917年、国際連盟1920年、世界恐慌1929年、満州事変1931年、日中戦争1937年、太平洋戦争1941〜45年。

戦後の日本：日本国憲法公布1946年・施行1947年、サンフランシスコ平和条約1951年、日ソ共同宣言1956年、高度経済成長、石油危機1973年。

冷戦：東西ドイツ分断、キューバ危機1962年、ベルリンの壁崩壊1989年、ソ連崩壊1991年。

国際機構：国際連合1945年、安全保障理事会常任理事国5か国、GATT→WTO1995年。

日本経済の転換：バブル崩壊1990年代初め、デフレ、少子高齢化、グローバル化。

年代整序のコツ：世紀（19世紀＝1801〜1900年）と「〜年前後」を区別し、出来事を因果で並べる。

市場の仕組み：需要曲線は右下がり、供給曲線は右上がり、交点が均衡価格・均衡数量。需要増で価格上昇、供給増で価格下落。

価格の働き：価格は資源配分の信号。価格統制（上限・下限）は超過需要・超過供給を生む。

企業：株式会社は株式で資金調達、株主は有限責任。利潤＝売上−費用。

金融：中央銀行（日本銀行）は発券銀行・政府の銀行・銀行の銀行。金融政策は公定歩合・公開市場操作・預金準備率。

財政：租税は直接税（所得税・法人税）と間接税（消費税）。累進課税は所得再分配機能。

社会保障：社会保険（医療・年金・雇用・労災・介護）と公的扶助（生活保護）、社会福祉、公衆衛生。

消費者保護：消費者契約法、消費者庁、クーリング・オフ、悪質商法（訪問販売・通信販売）の対処。

経済指標：GDP（国内総生産）、GNP、CPI（消費者物価指数）、失業率、景気の拡大・後退局面。

日本国憲法の三大原則：国民主権、基本的人権の尊重、平和主義。公布1946年11月3日、施行1947年5月3日。

統治機構：国会（立法・唯一の立法機関、二院制）、内閣（行政、議院内閣制）、裁判所（司法、違憲審査制）。

基本的人権：平等権、自由権（精神・身体・経済）、社会権（生存権・教育を受ける権利・労働基本権）、参政権、請求権。

人権の制約：公共の福祉による制約。天皇は日本国と日本国民統合の象徴（第1条）。

選挙：普通・平等・直接・秘密選挙。選挙権は18歳以上、被選挙権は衆議院25歳・参議院30歳。

地方自治：住民直接請求（条例制定・改廃、解散、解職）、地方議会、首長。

国際社会：国際連合（総会・安全保障理事会・事務総長）、国際司法裁判所、ユニセフ・UNHCR などの専門機関。

国際法と外交：主権平等、内政不干渉、平和解決。日本の ODA と PKO 参加。

グラフの種類：棒グラフは量の比較、折れ線は推移、円グラフは構成比、帯グラフは構成比の変化。

読み取りの手順：①タイトル・単位・出典を確認 ②最大・最小・変化点を探す ③比較対象を明確にする ④数値を引用して述べる。

割合の計算：構成比＝部分÷全体×100。増減率＝（後−前）÷前×100。

記述の型：原因→結果→影響の順で書く。「〜だから」「〜ため」で因果を明示し、資料の数値を1つ以上入れる。

字数制限の対処：指定語句があれば必ず使う。結論を先に書き、理由を後に続ける。

地図・統計の注意：統計年次と調査対象（国・都道府県）を確認。単位（千人・万トン）の換算ミスに注意。

複数資料の照合：共通点と相違点を整理し、相違の理由を地理・歴史・政策の観点から説明する。

誤答パターン：資料にない推測を書く、主語があいまい、因果が逆、数値の丸めすぎ。