Aichi Entrance Social Studies study guide

地理的分野：世界と日本の地域構成

地理的分野の地域構成では、緯度・経度と時差、地図の読み方、都道府県の位置、世界の国々の区分が問われる。愛知県の入試では、位置や時差を計算するだけでなく、その結果を文章で説明する力も見られる。 緯度は赤道を0°とし、南北をそれぞれ90°まで測る。経度は本初子午線（イギリスのグリニッジ天文台）を0°とし、東西をそれぞれ180°まで測る。 経度15°につき時差は1時間。東にある地点ほど時刻が進む。日本標準時は東経135°を基準とし、UTC+9である。 日付変更線はほぼ180°の経線。東から西へ越えると日付を1日進め、西から東へ越えると1日戻す。 縮尺が大きい地図ほど狭い範囲を詳しく示す。等高線の間隔が狭いほど傾斜は急で、間隔が広いほど緩やかである。 日本は47都道府県からなる。愛知県は中部地方に位置し、県庁所在地は名古屋市。岐阜県・長野県・静岡県・三重県に接する。 世界は六大陸と三大洋に区分される。内陸国・島国、緯度による気候帯、経度による標準時の違いを関連づける。 東経120°のA地点が1月1日12時のとき、西経75°のB地点の時刻を求める。経度差は120°+75°=195°、時差は195÷15=13時間。B地点はA地点より西にあるので、13時間戻す。1月1日12時−13時間＝12月31日23時。日付が前日になる点まで書く。 緯度と経度を逆に覚える、東経どうしの差を足し引きする向きを誤る、日付変更線をまたぐ向きを逆にする、県名と県庁所在地名を混同する、縮尺の大小と地図の詳しさを逆にする、などの誤りが多い。. 日本標準時は東経135°基準でUTC+9.

地理的分野：世界の諸地域

世界の諸地域では、アジア・ヨーロッパ・アフリカ・南北アメリカ・オセアニアの自然環境、産業、人口、文化を、気候や歴史的背景と結びつけて理解する。丸暗記ではなく、なぜその産業や生活が成立するかを説明する問題が出る。 東アジア・東南アジア・南アジアは季節風の影響が強く、稲作が盛んな地域が多い。中国・インドは人口が多く、工業化も進む。 西アジアは乾燥帯が広がり、石油資源に依存する国が多い。東南アジアでは熱帯雨林やプランテーション農業、ASEANの結びつきが重要である。 EUによる経済統合が進み、人や物の移動が活発である。北海沿岸は偏西風と暖流の影響で冬も比較的温和、地中海沿岸は夏に乾燥し冬に雨が多い。 アルプス山脈やライン川など、地形と交通・工業の関係を押さえる。高齢化と移民問題も頻出である。 アフリカはサバナ気候が広がり、乾燥地域では砂漠化が進む。国境に植民地時代の影響が残る。 南北アメリカではロッキー山脈、アマゾン川、移民の歴史が重要。オセアニアではオーストラリアの鉱産資源と乾燥気候、ニュージーランドの畜産が特徴である。 「夏に乾燥し、冬に降水が多い」地点の気候を答える。夏は亜熱帯高圧帯に覆われて下沉気流が生じ、冬は偏西風が移ってくるため降水が増える。これは地中海性気候である。雨温図では7月・1月の気温と降水量をセットで読む。 EU加盟国とヨーロッパ全体を同一視する、アフリカを単一文化とみなす、南半球の雨温図で7月と1月を逆に読む、気候名と植生・農業を結びつけない、といった誤りに注意する。. EUはヨーロッパ全体ではなく加盟国の経済統合.

地理的分野：日本の諸地域

歴史的分野：古代から近世

歴史的分野：近代から現代

公民的分野：現代社会と政治

公民的分野：経済と国際社会

経済と国際社会では、市場の仕組み、生産と消費、財政・金融、為替、国際経済と地球規模の課題を学ぶ。用語の定義に加え、政策が家計・企業に与える影響を説明する力が問われる。 家計は労働力を供給して所得を得、企業は財・サービスを生産する。政府は税と公共サービス、金融機関は資金の融通を担う。 需要と供給の関係で価格が決まり、競争が働かない独占・寡占では消費者保護が重要になる。労働者の権利や消費者契約の知識も必要である。 税には直接税と間接税がある。所得税は累進課税で、所得が高いほど負担率が上がる。国債の発行は将来の負担を伴う。 日本銀行は金融政策を通じて景気や物価を調整する。円高は輸入品を安くし、輸出には不利に働く。円安はその逆である。 貿易では比較優位に基づく分業が生じる。WTOやFTA・EPAは貿易のルールを定める。南北問題、食料・資源の偏在、環境問題、人口問題は国際協力を必要とする。 「1ドル=150円から1ドル=120円になったとき、100ドルの輸入品の円価格はどうなるか」。150円×100ドル=15,000円、120円×100ドル=12,000円で3,000円安くなる。円の価値が上がるので輸入は有利、輸出は不利になる。数値を計算したうえで、輸入・輸出・海外旅行への影響を方向づける。 円高・円安の有利不利を逆にする、直接税と間接税を混同する、財政政策と金融政策の主体を誤る、為替の計算でどちらを掛けるか迷う、などの誤りに注意する。. 貿易ルールはWTOやFTA・EPAが関わる.

資料活用と思考力・表現力

資料活用と思考力・表現力では、統計・グラフ・地図・史料を読み取り、複数資料を関連づけて論述する。愛知県の入試では、資料の条件を正確に押さえ、根拠を示して簡潔に書くことが求められる。 タイトル、単位、年次、出典、軸の範囲、凡例を最初に確認する。棒グラフは量、折れ線は変化、円グラフは構成比を示す。 複数年のデータでは増減と変化率を区別する。割合と実数を混同しない。グラフの傾きだけで因果関係を断定しない。 地図では縮尺、方位、等高線、地図記号、主題図の凡例を確認する。分布の偏りを言葉にする。 史料は作成者、作成時期、目的、立場を押さえる。日記・公文書・新聞など種類によって信頼性や意図が異なる。 問いの条件（原因か結果か、比較か、複数資料の関連か）を下線で確認する。 資料から読み取った数値や事実を根拠として示し、「なぜなら」「したがって」で因果関係をつなぐ。 字数制限に合わせ、結論を先に書いてから根拠を補う。 「A市の人口減少の理由を、出生率6、死亡率11、転出超過の資料から説明せよ」。出生率が死亡率を下回るため自然減が生じ、転出が転入を上回るため社会減も生じている。両方が重なって人口が減少する。資料の数値を挙げ、自然減と社会減を区別して答える。 単位や年次を読み落とす、相関関係を因果関係と断定する、資料にない一般論を足す、条件とずれた答えを書く、字数を大幅に外す、などの誤りに注意する。.