Information Technology Strategist Examination cheat sheet

SWOT分析は内部環境（Strength/Weakness）と外部環境（Opportunity/Threat）を交差させ、SO・ST・WO・WTの4戦略に落とす。クロスSWOTの各象限は「強みで機会を活かす」「強みで脅威をかわす」「弱みを機会で補う」「弱みと脅威の防御」に対応する。

PPM（プロダクト・ポートフォリオ・マネジメント）は市場成長率（縦軸）と相対市場シェア（横軸）で花形・金のなる木・問題児・負け犬に分類する。金のなる木のキャッシュを花形・問題児へ配分するのが基本原則。

ファイブフォース分析の5要素は、新規参入の脅威、代替品の脅威、買い手の交渉力、売り手の交渉力、既存競合間の敵対関係。業界の収益構造を決めるのはこの5つの力の合成。

バリューチェーンは主活動（購買物流・製造・出荷物流・販売マーケティング・サービス）と支援活動（全般管理・人事労務・技術開発・調達）に分かれ、競争優位の源泉を工程ごとに特定する。

損益分岐点売上高＝固定費÷（1−変動費率）。限界利益＝売上高−変動費。安全余裕率＝（実際売上高−損益分岐点売上高）÷実際売上高。

正味現在価値（NPV）＝Σ CFt÷(1+r)^t − 初期投資。NPV>0なら投資実行。IRRはNPV=0となる割引率で、資本コストを上回れば採択。回収期間法は貨幣の時間価値を無視する点が弱点。

個人情報保護法では、要配慮個人情報（人種・信条・病歴・犯罪歴など）の取得には原則として本人の同意が必要。仮名加工情報は他の情報と照合しない限り個人情報として扱わない。

不正アクセス禁止法が禁じるのは、識別符号（ID・パスワード）の不正取得・提供と、アクセス制御機能を回避した侵入。単なる設定不備の利用は同法の対象外とされる点に注意。

可用性・完全性・機密性（CIA）に、真正性・責任追跡性・否認防止・信頼性を加えた7要素が情報セキュリティの特性。リスク対応は低減・回避・移転・受容の4類型で整理する。

EA（エンタープライズアーキテクチャ）はビジネス・データ・アプリケーション・テクノロジの4アーキテクチャで構成され、現状（As-Is）と将来（To-Be）のギャップを埋める移行計画を作る。

SOAの成熟段階は、個別システム連携→共通基盤サービス化→業務プロセス統合→業界横断のサービス化へ進む。サービスを疎結合にし再利用性を高めるほど成熟度が上がる。

スクラムの役割はプロダクトオーナー（価値の最大化とバックログ管理）、スクラムマスター（プロセス支援）、開発チーム。スプリントレビューは成果物の検査、レトロスペクティブはプロセスの改善。

ファンクションポイント法は外部入力・外部出力・外部照会・内部論理ファイル・外部インタフェースファイルの5要素を重み付けして規模を見積もる。開発言語に依存しないのが特徴。

COCOMOは人月を工数係数×規模^指数で求める見積りモデル。LOC基準のため、開発初期には精度が低い。

クリティカルパスは最早開始から最遅完了までの余裕（フロート）が0の作業経路で、プロジェクト全体の最短完了時間を決める。クリティカルパス上の遅延はそのまま全体遅延になる。

ITIL 4のサービスバリューチェーンは、計画・改善・関与・設計及び移行・取得/構築・提供及びサポートの6活動。インシデント管理はサービスを早期復旧させ、問題管理は根本原因を除去する。

RTOは目標復旧時間、RPOは目標復旧時点。バックアップ間隔はRPO以下に設計し、冗長化とフェイルオーバーでRTOを満たす。

CAP定理では、分散システムは一貫性・可用性・分断耐性の3つを同時に完全には満たせず、分断時には一貫性か可用性のどちらかを選ぶ。

オンプレミス、IaaS、PaaS、SaaSの順に利用者の管理範囲が狭まる。IaaSはOS以上を利用者が管理し、PaaSはアプリとデータのみ、SaaSは設定のみを管理する。

設問は「〜はなぜか」「〜の条件を満たすには何をすべきか」の形が多い。答案は主語と結論を先に置き、理由は本文の該当箇所の事実に限定して書く。

字数制限がある場合は制限の8割以上を埋める。指定字数の6割未満は要素不足とみなされやすい。

計算問題は単位（万円・人月・件/時）を答案に明記する。途中式の数値が合っていても単位欠落で減点されることがある。

本文にない一般論や自社製品の宣伝文句を書くと、根拠不足として評価されない。答案の根拠は必ず設問文か本文の記述に求める。

「2つ挙げよ」とあれば番号を振って2つ書く。3つ書いて1つ誤りだと全体が不正確と判断されるリスクがあるため、指定数ちょうどに抑える。

比較を問う設問は、AとBの両方の特徴を対比形式で書く。片方の説明だけでは比較にならない。

複数設問は配点と難易度を見て解く順を決める。1問に時間を費やしすぎず、90分を2問で割った45分を目安に区切る。

技術用語は略語だけでなく正式名称や役割を添える。採点者が意図を読み取れる表記にする。

論述は「現状認識→課題の特定→施策→効果→リスクと対応」の流れで構成すると、評価項目である論理性と実現性を満たしやすい。

設問の指定条件（業種・予算・期間・制約・登場人物）はすべて本文中で触れる。条件を無視した答案は題意不適合と評価される。

字数が1200字程度なら、序論150字・本論900字・結論150字を目安に配分し、段落は4〜6個に分ける。

施策は抽象語（DX推進・改革）で終わらせず、対象業務・システム・KPI・実施主体まで具体化する。

効果は定量指標で示す。例としてリードタイム30%短縮、月間工数200時間削減、問い合わせ一次解決率70%など、測定可能な形にする。

リスクは技術・組織・法務・費用の4観点から1つ以上挙げ、それぞれに回避策または低減策を対応させる。

KPIとKGIを区別する。KGIは最終的な事業成果、KPIはその達成を測る中間指標で、施策とKPIを因果でつなぐ。

ステークホルダー（経営層・現場・情報システム部門・取引先）ごとに合意形成の方法と説得材料を書き分ける。

時間配分は構成メモ15分、執筆80分、見直し25分が目安。見直しでは設問条件との照合と誤字脱字を確認する。