株主資本とストックオプション
純資産とストックオプション
純資産は、株主資本、評価・換算差額等、新株予約権に区分する。株主資本は資本金、資本剰余金、利益剰余金、自己株式からなる。自己株式は純資産の控除項目であり、取得時は取得原価で処理する。株式分割は発行済株式数を増加させるが、払込資本や利益剰余金は変動しない。剰余金の配当は、株主総会の決議により繰越利益剰余金を減少させ、未払配当金を計上する。
ストックオプションは、付与日の公正価値で測定し、権利確定までの期間に費用計上する。相手勘定は新株予約権である。権利行使時は、新株予約権を取り崩し、資本金と資本準備金に振り替える。失効時は、新株予約権を利益剰余金に振り替える。
計算例
100個のストックオプションを付与し、公正価値は1個50、権利確定期間2年、権利確定条件は2年間の勤務とする。年額の費用=100×50÷2=2,500。付与時は仕訳なし。1年目は「株式報酬費用2,500 / 新株予約権2,500」。2年目も同額。権利行使時は、新株予約権5,000を取り崩し、行使価格1,000×100=100,000とともに、資本金と資本準備金に振り替える。失効した場合は、新株予約権5,000を繰越利益剰余金に振り替える。
失点しやすい点
- 自己株式を資産として計上する。
- 株式分割で資本金を増額する。
- ストックオプションの費用を権利行使時に一括計上する。
- 新株予約権の失効時の振替先を誤る。