原価計算と原価差異分析
原価計算と差異分析
標準原価計算では、標準原価と実際原価の差を差異として分析する。直接材料費差異は、価格差異と数量差異に分解する。価格差異=(実際単価-標準単価)×実際数量、数量差異=(実際数量-標準数量)×標準単価である。直接労務費差異は、賃率差異と作業時間差異に分解する。製造間接費差異は、予算差異、操業度差異、能率差異に分解する。変動予算を前提とし、固定費は操業度の影響を受ける。
計算例
製品1個の標準は、材料2kg×500円=1,000円。当期生産1,000個、実際材料2,100kg、実際単価520円。標準数量=2,000kg。価格差異=(520-500)×2,100=42,000円（不利差異）。数量差異=(2,100-2,000)×500=50,000円（不利差異）。材料費差異合計=92,000円（不利差異）。直接労務費で標準賃率1,000円、標準作業時間2時間、実際賃率1,050円、実際作業時間1,900時間なら、賃率差異=(1,050-1,000)×1,900=95,000円（不利）、作業時間差異=(1,900-2,000)×1,000=-100,000円（有利）となる。
失点しやすい点
- 価格差異と数量差異の掛け算に使う数量を逆にする。
- 不利差異と有利差異の符号を逆にする。
- 製造間接費の能率差異と操業度差異を混同する。
- 標準原価を実際生産量で調整しない。