Nissho Bookkeeping Grade 2 cheat sheet

売上原価＝期首商品棚卸高＋当期純仕入高－期末商品棚卸高。純仕入高は仕入高から仕入返品・値引を控除した額で、仕入割引は営業外収益のため控除しない。

貸倒引当金は差額補充法で設定する。一般債権は実績率、貸倒懸念債権は財務内容評価法またはキャッシュ・フロー見積法、破産更生債権等は担保・保証部分を控除した残額を個別に見積もる。

減価償却：定額法は（取得原価－残存価額）÷耐用年数。200%定率法は償却率＝2÷耐用年数とし、償却保証額を下回る年度から改定償却率を適用して備忘価額1円を残す。

有価証券の評価：売買目的有価証券は時価評価して評価差額を当期損益へ、その他有価証券は時価評価して税効果控除後の差額をその他有価証券評価差額金へ、満期保有目的は償却原価法、子会社・関連会社株式は原価法。

社債の償却原価法：発行価額と額面金額の差額を償還期間にわたり定額法または利息法で配分し支払利息に加減する。繰上償還時は償還金額と帳簿価額との差を償還損益として処理する。

純資産：株式発行の払込額は資本金と資本準備金に計上する（払込額の2分の1超を資本金とすることができる）。自己株式の処分差額は資本剰余金または利益剰余金で処理する。

剰余金の配当：資本準備金と利益準備金の合計が資本金の4分の1に達するまで、配当額の10分の1を利益準備金に積み立てる。配当額は株主資本等変動計算書の剰余金の配当に計上する。

税効果会計：将来減算一時差異は繰延税金資産、将来加算一時差異は繰延税金負債を計上する。スケジューリングにより回収可能性を判断し、回収不能見込額は評価性引当額として控除する。

キャッシュフロー計算書：営業活動は税引前当期純利益に減価償却費等の非資金項目、営業外損益、売上債権・棚卸資産・仕入債務の増減を加減して求める。投資活動は固定資産・有価証券の取得売却、財務活動は借入・返済・配当による。

材料費＝消費数量×単価。単価算定には先入先出法・移動平均法・総平均法を用いる。材料副費（引取費・保管費）は予定配賦率により材料費に加算する。

製造間接費配賦率＝年間予算製造間接費÷基準操業度。予定配賦額と実際発生額との差は製造間接費配賦差異として処理し、原則として売上原価に加減する。

部門別計算：補助部門費の配賦は直接配賦法・相互配賦法（連立方程式法）・階梯式配賦法による。複数基準配賦では変動費と固定費を区別し、固定費は基準操業度で配賦する。

総合原価計算（平均法）：月末仕掛品原価＝（月初仕掛品原価＋当月製造費用）÷（完成品数量＋月末仕掛品換算量）×月末仕掛品換算量。先入先出法では月末仕掛品を当月投入分のみで計算する。

正常仕損費は完成品と月末仕掛品に負担させる（完成品のみに負担させる方法もある）。異常仕損・異常減損は非原価項目として特別損失または営業外費用に計上する。

標準原価差異：材料費の価格差異＝（実際価格－標準価格）×実際消費量、数量差異＝（実際消費量－標準消費量）×標準価格。労務費は賃率差異と作業時間差異に分解する。

製造間接費差異（3分法）：予算差異＝実際発生額－基準操業度での予算額、操業度差異＝（実際操業度－基準操業度）×固定費率、能率差異＝（実際作業時間－標準作業時間）×標準配賦率。

CVP：損益分岐点売上高＝固定費÷限界利益率、限界利益率＝（売上高－変動費）÷売上高。目標営業利益売上高＝（固定費＋目標営業利益）÷限界利益率。安全余裕率＝（実際売上高－損益分岐点売上高）÷実際売上高。

直接原価計算：営業利益＝限界利益－固定費。全部原価計算との差は固定費調整により、期末棚卸資産に含まれる固定費－期首棚卸資産に含まれる固定費を加減して一致させる。