Nissho Bookkeeping Grade 2 common mistakes
Nissho Bookkeeping Grade 2 · Understand the traps and how to avoid them.
商業簿記：売上原価の算定で、期末商品棚卸高を仕入勘定の借方に加算する、または売上原価に加算する仕訳を切る。
三分法の決算整理で、期首商品を仕入へ振り替える方向と、期末商品を繰越商品へ振り替える方向を混同しやすい。売上原価対立法と三分法の勘定連絡も混ざる。
What to do instead
決算前に仕入勘定のT字を書き、①期首商品を仕入へ、②期末商品を仕入から繰越商品へ、と矢印で確認する。売上原価は仕入勘定の借方残高で、期末商品は貸方で減らすと固定する。
商業簿記：固定資産を期中売却したとき、当年の減価償却費を計上せず、取得原価と売却代金だけで売却損益を計算する。
決算整理で年額の減価償却は練習するが、売却日までの月割償却を忘れる。売却益が過大または売却損が過小になる。
What to do instead
売却日の属する月まで月割で減価償却し、減価償却累計額を売却時点まで更新する。売却日現在の簿価＝取得原価－更新後累計額で売却損益を計算する。
商業簿記：有価証券の売買時に受け取る端数利息を、有価証券の売却代金や取得原価に含めて処理する。
端数利息は経過利息であり、有価証券本体の評価損益とは別である。約定日と受渡日、利息計算の起算日を混同する。
What to do instead
売買代金を有価証券部分と端数利息部分に分け、端数利息は有価証券利息で処理する。日数は前回利払日翌日から売買日までを数え、売却時は受取、購入時は支払として別仕訳にする。
商業簿記：貸倒引当金の決算整理で、差額補充法なのに期末要引当額をそのまま繰り入れ、決算整理前残高を無視する。
貸倒引当金繰入額と貸倒引当金の関係を暗記し、T字勘定で残高を確認しないため。既存残高が多いと引当金が過大になる。
What to do instead
貸倒引当金のT字を書き、期末要引当額と決算整理前残高の差額だけを繰り入れる。差額がマイナスなら戻入とする。一般債権と個別評価債権で算定基準を分けてメモする。
商業簿記：連結会計で、前年度までの連結修正仕訳を開始仕訳として再現せず、当期の修正仕訳だけを切る。
連結財務諸表は毎期継続して作成するが、開始仕訳の存在を忘れる。投資と資本の相殺、のれん、利益剰余金の修正がずれる。
What to do instead
前年度の連結修正仕訳を洗い出し、当期首の開始仕訳としてそろえる。当期の変動（のれん償却、当期純利益、配当）は開始仕訳と分けて別仕訳にし、連結精算表で投資と資本の相殺差額を確認する。
工業簿記：材料費の計算で、当月材料消費高を当月購入高だけで計算し、月初材料棚卸高と月末材料棚卸高を無視する。
材料勘定の受払を棚卸法で処理する流れが身についていない。単価法（先入先出法・平均法）と数量の混同もある。
What to do instead
材料勘定の受払表を作り、月初有高＋当月購入高－月末有高＝当月消費高を確認する。消費数量は直接材料と間接材料に分け、単価法は問題指定に従って受払表の単価を統一する。
工業簿記：直接工の賃金を全額直接労務費にし、間接作業時間や手待時間まで直接労務費に含める。
直接工＝直接労務費という思い込みで、作業時間を直接作業と間接作業に分ける手続を飛ばす。
What to do instead
作業時間報告書で直接作業時間・間接作業時間・手待時間を分け、直接作業分だけ直接労務費にする。間接作業・手待は製造間接費（間接労務費）に振り分け、賃率も直接工と間接工で区分する。
工業簿記：製造間接費の予定配賦で、実際発生額と予定配賦額の差額を配賦差異として処理せず、実際配賦額と混同する。
予定配賦率×実際操業度の計算と、実際発生額の集計を別々に確認しない。配賦差異の有利・不利の符号も逆になりやすい。
What to do instead
製造間接費勘定の借方（実際発生額）と貸方（予定配賦額）を並べ、差額を配賦差異とする。借方残なら不利差異、貸方残なら有利差異と確認し、期末に売上原価へ振り替える（指定があれば按分する）。
工業簿記：総合原価計算で正常減損を完成品と月末仕掛品に負担させず、減損費をすべて完成品に押し付ける、または無視する。
減損が発生した工程点を確認せず、完成品換算数量に減損点前後の区別を反映しない。平均法と先入先出法の数量計算も混ざる。
What to do instead
減損点を図に書き、減損点を通過した完成品と月末仕掛品に減損費を負担させる。平均法なら完成品換算数量に減損数量を加え、先入先出法なら期首仕掛品の加工進捗を別に扱う。
工業簿記：標準原価計算の差異分析で、材料価格差異と数量差異、賃率差異と時間差異の計算式を混ぜ、差異の借方・貸方（有利・不利）を逆にする。
標準と実際の組合せを覚え違いし、差異の原因を価格要因と数量要因に分ける手順を省略する。
What to do instead
価格差異＝(標準価格－実際価格)×実際数量、数量差異＝(標準数量－実際数量)×標準価格と枠を書き、材料・労務・製造間接費で同じ枠に当てはめる。プラスなら有利、マイナスなら不利と統一し、製造間接費は予算差異と操業度差異に分ける。