標準原価差異の分析と直接原価計算・全部原価計算の利益調整
株式会社Dは製品Yを製造し、標準原価計算と直接原価計算を併用している。製品1個当たりの標準原価カードは、原料A 2kg @500円、直接労務1.5時間 @2,000円、変動製造間接費1.5時間 @400円、固定製造間接費1.5時間 @800円である。当月の実際産出量は1,000個、実際投入量は原料A 2,100kg @520円、直接労務1,550時間 @2,050円、変動製造間接費620,000円、固定製造間接費1,250,000円であった。固定製造間接費の予算額は1,200,000円、基準操業度は1,500時間である。 製品の販売単価は10,000円、変動販売費は500円/個、固定販売費は800,000円である。期首製品在庫100個、当期生産1,000個、販売800個、期末製品在庫300個であり、製品在庫の評価は標準原価による。D社は固定製造間接費の配賦差異を売上原価に加減する。 標準原価差異の分析と、直接原価計算による営業利益、全部原価計算との利益差異の理由を検討している。
1. 材料費、直接労務費、変動製造間接費、固定製造間接費の標準原価差異を計算しなさい。
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材料費は、価格差異 (520円 - 500円) × 2,100kg = 42,000円の不利差異、数量差異 (2,100kg - 2,000kg) × 500円 = 50,000円の不利差異である。
直接労務費は、賃率差異 (2,050円 - 2,000円) × 1,550時間 = 77,500円の不利差異、時間差異 (1,550時間 - 1,500時間) × 2,000円 = 100,000円の不利差異である。
変動製造間接費は、予算差異 620,000円 - 1,550時間 × 400円 = 0円、能率差異 (1,550時間 - 1,500時間) × 400円 = 20,000円の不利差異である。
固定製造間接費は、予算差異 1,250,000円 - 1,200,000円 = 50,000円の不利差異である。標準操業度は 1,000個 × 1.5時間 = 1,500時間で基準操業度と一致するため、操業度差異は0円となる。
2. 直接原価計算による営業利益と全部原価計算による営業利益を計算し、両者の差異の理由を説明しなさい。
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直接原価計算では、売上高 800個 × 10,000円 = 8,000,000円、変動売上原価 800個 × (1,000円 + 3,000円 + 600円) = 3,680,000円、変動販売費 800個 × 500円 = 400,000円である。限界利益は 8,000,000円 - 3,680,000円 - 400,000円 = 3,920,000円 となる。固定製造間接費1,250,000円と固定販売費800,000円を期間費用として控除し、営業利益は 3,920,000円 - 1,250,000円 - 800,000円 = 1,870,000円 である。
全部原価計算では、標準売上原価 800個 × 5,800円 = 4,640,000円に、固定製造間接費の配賦差異50,000円（不利）を加算して4,690,000円とする。売上総利益は 8,000,000円 - 4,690,000円 = 3,310,000円、販売費1,200,000円を控除した営業利益は 2,110,000円 である。
差異240,000円は、期末製品在庫が期首より200個増加したことによる。全部原価計算では在庫増加分200個に固定製造間接費 200個 × 1,200円 = 240,000円が繰り延べられるのに対し、直接原価計算では固定製造間接費を全額当期の費用とするためである。