工業簿記（原価計算の基礎・個別原価計算・総合原価計算）
出題の狙い
費目別計算・部門別計算・個別原価計算・総合原価計算の一連の流れを、勘定連絡まで含めて再現できるかが試される。上級では仕損・減損の扱い、工程別・等級別・組別といった複合形態が焦点になる。
ルールの要点
- 補助部門の配賦は直接配賦法・相互配賦法（簡便法／連立方程式法）・階梯法。相互配賦法では配賦率を連立方程式で解く。
- 個別原価計算では製造間接費を予定配賦率×実際操業度で配賦し、配賦差異は原則として売上原価に賦課する。
- 総合原価計算は平均法か先入先出法。月末仕掛品の加工進捗度で完成品換算量を出す。
- 正常仕損は完成品が負担し、異常仕損は完成品に負担させず営業外費用（非原価項目）とする。
計算例（平均法・材料は始点投入・仕損は終点発生）
月初仕掛品100個（進捗50%、材料費40,000・加工費15,000）、当月投入900個（材料費360,000・加工費220,000）、完成品800個、月末仕掛品150個（進捗60%）、正常仕損50個、評価額なし。 材料費総額400,000、数量は800＋150＋50＝1,000個。完成品320,000に仕損20,000を加えて340,000。 加工費総額235,000、完成品換算量は800＋150×0.6＋50＝940個、単価250。完成品200,000に仕損12,500を加えて212,500、月末22,500。 完成品総合原価＝340,000＋212,500＝552,500、単位原価は約690.6。
失点しやすい論点
- 仕損の発生点（始点か終点か、加工進捗度）を取り違え、負担関係を誤る。
- 異常仕損を完成品原価に含めてしまう。
- 先入先出法で月初仕掛品の加工費換算を二重に数える。