原価計算（標準原価計算・直接原価計算・管理会計的手法）
出題の狙い
標準原価計算の差異分析、直接原価計算の固定費調整、CVP・業務的意思決定といった管理会計的手法が問われる。計算の型を覚えるだけでなく、差異の意味と責任部門を結び付けて説明できるかが上級の分かれ目となる。
ルールの要点
- 原価標準は製品1単位当たりの標準。材料費は価格差異＝(実際単価−標準単価)×実際消費量、数量差異＝(実際消費量−標準消費量)×標準単価で分解する。
- 労務費は賃率差異と時間差異。製造間接費は公式法変動予算による三分法（予算差異・能率差異・操業度差異）。
- 直接原価計算では変動費のみを製品原価とし、固定費は期間費用とする。全部原価計算との利益差は固定費調整で説明する。
- 損益分岐点売上高＝固定費÷限界利益率、安全余裕率＝(実際売上高−損益分岐点売上高)÷実際売上高。
計算例（材料費差異と固定費調整）
製品1単位当たり標準は2kg×@500＝1,000。当月生産500単位、実際消費1,100kg、実際材料費528,000（実際単価@480）。 標準消費量＝1,000kg。価格差異＝(480−500)×1,100＝△22,000（有利差異）。数量差異＝(1,100−1,000)×500＝50,000（不利差異）。総差異＝528,000−500,000＝28,000で一致する。 期末製品棚卸100個、固定製造費配賦率@300なら固定費調整額は30,000。直接原価計算の営業利益＝全部原価計算の営業利益−30,000となる。
失点しやすい論点
- 価格差異を実際消費量でなく標準消費量で計算してしまう。
- 操業度差異と能率差異の符号・定義を取り違える。
- 特別注文の意思決定で埋没原価や設備の機会原価を無視する。